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日本大学アメフト部反則、TOKIO山口メンバー、SMAP解散、清原覚せい剤の連日報道の目的

投稿日:2018-05-24 更新日:

まずこちらを見ていただきたいです。

日本メディアの主な株主構成です。

日本テレビホールディングス

↓↓↓↓↓↓

 

フジメディアホールディングス

↓↓↓↓↓↓↓

 

テレビ朝日ホールディングス

↓↓↓↓↓↓↓↓

 

TBSホールディングス

↓↓↓↓↓↓↓

 

日本の広告産業頂点、電通

↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓

 

 

 

 

 

 

メディアの株主に
「日本マスタートラスト信託銀行(株)」とか
「日本トラスティ・サービス信託銀行(株)」
ばかり出て来きますが

これは実際の株主の名前を隠すための
典型的なカストディ金融会社(投資代理)で
これらの会社の奥の院こそが日本の支配者達です。

ネトウヨは日本メディアの支配者は
韓国系などといって
あたかも韓国企業が日本を支配してかのような
偽情報を流しますが
これはイギリスがシク教徒を使って
インド全体を支配したような代理支配の一部です。

電波法第5条で放送業者の議決権20%以上を
外国人が有することを禁じているので、
彼らの実際の支配権はないと装っていますが、
もちろん支配権はあるでしょう。

これで電波が公正な放送をするわけがありません。

株主を第一に企業が動く原理は巨大マスコミも同じです。

ディズニーの株主が
フェチシズムのペイグン(背教者)で
小児性愛者、同性愛者であるから
ディズニー動画には子供を洗脳するための
様々なサブリミナルを盛り込んでいると言われています。

これはディズニーの株主比率です。これらもバンガード、ブラックロック、ステートストリートなど、出資者の顔が見えないカスタディファンドです。バンガードを名乗って露骨に日本の主要企業の株を買い漁れば目立ってしまうので日本では日本トラスティなどと名乗って日本のフリをしています。

 

メディアは権力者の意図を
大衆に押し付けることの出来る強力な装置です。

日大アメフト選手が
関西学園選手に反則タックルを食らわせた事件

もし日大アメフト部指導陣から選手に対して
「相手QBを反則で潰せ」などと指示していたとしたら
本当に問題ですし、
そんな不義がまかり通るのはおかしいので
メディアはこれをちゃんと取材して
視聴者に伝えるべきだと思いますが、

注意すべきなのは
「ありとあらゆるタイムリーな事件は
意図的に発生時期を調整して、
証拠を捏造してでも全国ニュースで
連日報道できる力がある」と言う事です。

このブログで書いたラスベガス銃撃テロ
銃規制や金属探知機導入を狙った
偽旗作戦の可能性が高いことや、

911テロは
アフガンとイラクを攻めるための自作自演説、
あるいはオウムのサリン事件が
北朝鮮CIAとの共同オペレーションだという
池田整治氏の考えなどに触れた時、
あらゆるタイムリーなメディア報道の報道時期には、
何か隠れた目的、
隠ぺいしたい他の重大事件からの目くらませ、
など他の目的に使われてる可能性も
十二分にあると思うからです。

例えば2016年SMAPの解散の危機が報じられると
2016年末の解散まで、
メンバー及び事務所の一挙手一投足が
メディアで連日報じられましたが、
2015年末に大筋合意が決まった
TPPをどうしていくか、
2017年に可決されてしまった

種子法廃止など国の将来に直接関わる
重大な案件が議論されるべき重要期だったのです。

山口メンバーが女子高生に性的暴行した事件も
これはハニートラップの可能性もあると思います。
ハニトラじゃなくて純粋な事件かも知れませんが、
それを疑ってもよいくらい
自由自在に仕込んで簡単に
電波ハイジャックすることができます。

山口メンバー問題も

日本大学アメフト部問題も

清原の覚せい剤問題も

ハッキリ言って
一日に1時間以内にまとめるくらいで
ちょうど良い問題だと断言できます。

今民が皆で考えなければいけない問題を
ハイジャックしてまで
取るに足らない表面上の問題を
ヘビーローテーションすべきでない。

これらのニュースの本当の核心部は日大と暴力団の癒着であり、末端ユーザーの清原ではなく覚せい剤の大元であり、山口メンバーの様な1タレントではなくジャニーズやバーニングなど娯楽産業エリートたちにどう言ったパワーがあるのか、ということです。

本当にテレビで問題視するべきなのは
我々日本人の為になることです。

人口減少で日本人が滅びつつあること、
コンビニで手に取った肉製品のほとんど全てに
亜硝酸ナトリウムとい
う肉と混ざると発がん性に変わる物質で汚染されている事、
抗がん剤という第一次世界大戦で使われていた毒ガスが
一兆円産業になってがん患者に使用されている事、
外国人株主が日本の中央銀行や大マスメディアを支配しているという問題
日本銀行がJASDAQの上場企業であって株主比率に外国人が多いこと、
種子法廃止などで
モンサント社の遺伝子組み換え食品がどんどん入って来ること、
消費税で経済が悪くなっている事、
パソナが進める安価な外国人移民労働者政策、
郵政に続いて農協もグローバル金融に取られようとしている事、
特別会計と言う300兆円の裏の予算について、
米軍基地内は治外法権で横田基地上空に日本の制空権がないこと、
パスポートいらずのCIAスパイが米軍基地ルートでじゃんじゃん来ている事、
対米自立の全方位外交すべきこと、
などなどもっと今すぐ解決すべき問題を議論するために電波を使うべきです。

 

関連記事:嫌韓と反日を盛り上げる人達の正体

 

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Kori
海外こもり歴10年突入。
中米、アフリカのスラム生活から
ドバイの高級アパート生活まで、
幅広く世界を見る視点を養っておる最中であります。
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